【米国リリース抄訳】
※当資料は、2012年1月20日に米国で発表されたニュースリリースの抄訳版です。

ソーシャルエンタープライズのリーダー、一気に25ランクアップ － 同調査連続4年ランクイン

エンタープライズ・クラウドコンピューティング企業の米国セールスフォース・ドットコム（日本法人：株式会社セールスフォース・ドットコム、本社：東京都港区、代表取締役社長：宇陀　栄次、以下：セールスフォース・ドットコム）は本日、FORTUNE誌の「100 Best Companies to Work For」（働きがいのある企業トップ100）において、27位にランクインしたことを発表しました。セールスフォース・ドットコムはこの栄えあるリストに4年連続でランクインしたことになります。

また、100,000社以上の顧客数を誇るセールスフォース・ドットコムは、雇用拡大においても100社中第2位に選出されました。

FORTUNE誌は次のように評しています。
「サンフランシスコのダウンタウンの雰囲気、他に類を見ない年末のお祭り騒ぎ、企業全体に刻み込まれている社会奉仕活動、卓越したリーダーの存在など、セールスフォース・ドットコムには人を引き付けるだけの数多くの理由があります」

本ニュースに関するコメント

• セールスフォース・ドットコムの会長兼CEO（最高経営責任者）、マーク・ベニオフは次のように述べています。
  「今回の結果は、セールスフォース・ドットコムを支えている社員の革新性を物語っていると言えるでしょう。業界を変革するとともに、社会奉仕活動を通じてより良い世界づくりをしたいという熱い思いを持っている人にとって、セールスフォース・ドットコム以上の場所はないと自負しています」
• セールスフォース・ドットコムの従業員サクセス担当シニア・バイスプレジデント、モニカ・ファールブッシュ（Monika Fahlbusch）は次のように述べています。
  「私たちは、常に社員が上を目指すことのできる社風を醸成する活気づくりに注意を払っています。これからも、最高の人材を雇用していくとともに、社員が仕事をする上で、できる限り最高の環境と社風を創り出していきたいと思います」
• セールスフォース・ドットコムのソフトウェアエンジニアリング担当シニア・バイスプレジデント、ラジャニ・ラマナサン（Rajani Ramanathan）は次のように述べています。
  「私は勤続12年になりますが、セールスフォース・ドットコムで働き続けていられるのは、会社が社員と顧客のことを本当によく考えていてくれるからです ―― まず “人ありき” なのです。セールスフォース・ドットコムでは、世界のビジネス環境を根本から向上させる優秀な人材および最先端のテクノロジーとともに仕事を進めることができます。」

現在、ソーシャルレボリューション（革命）が進んでいます。ソーシャルネットワークのユーザ数はメールのユーザ数を上回り、インターネットへのアクセスもデスクトップよりモバイルデバイスを利用するユーザの方が多くなっています。セールスフォース・ドットコムは、ソーシャルエンタープライズ戦略によって、このような新しい世界における顧客と社員の成功を支援します。今日、企業が競争力を保ち続けるためには、顧客および従業員とのコラボレーション、コミュニケーション、そして情報共有の環境を変革しなければなりません。

本ニュースに関するコメント

• 最高の環境で働きたいと思いませんか? セールスフォース・ドットコム採用情報: http://www.salesforce.com/jp/company/careers/
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• Facebook: http://www.facebook.com/SalesforceJapan
• セールスフォース・ドットコムの社会貢献活動: The Salesforce.com Foundation: http://www.salesforcefoundation.org.

FORTUNE誌の「100 Best Companies to Work For」について

• FORTUNE誌はGreat Place to Work Institute社（以下Institute社）と連携して、米国内企業の従業員を対象に実施した大規模調査に基づいて、「100 Best Companies to Work For」を選出しています。
• 今年度の調査には280社が参加し、246,000人を超える従業員から回答を得ました。本調査は、世界45か国に展開している世界的なリサーチおよびコンサルティング企業であるInstitute社が作成しました。各社のスコアの3分の2は、Institute社が調査対象各社から無作為抽出した従業員に対して実施した 「Trust Index」調査に基づき、経営陣の信頼性、仕事の満足度、社内の人間関係などに対するそれぞれの評価を収集しています。各社スコアの残りの3分の1は、Institute社の「Culture Audit」（社風調査）に基づき、報酬および福利厚生に関する詳細な質問に加え、自由回答形式で採用プロセス、社内コミュニケーションの方法、トレーニング、認知プログラム、多様性などの詳細について質問した結果によるものです。評価終了後に、対象企業について経営陣に対する従業員の信頼を大きく損なうようなニュースが出てきた場合、その企業は調査リストから除外されることがあります。
• 本調査は、米国内の従業員数1,000名以上で営業年数が5年以上の企業が対象となります。参加はwww.greatplacetowork.comからオンラインで申し込めます。