国内外の最新事例：未来を拓く教育DX戦略
Education Summit 2025 Japan
Education Summit 2025 JAPANでは、「未来を拓く教育DX戦略』をテーマに、教育機関がどのようにAI、データの活用を駆使して変革をすすめていけるのか、デジタル庁、テキサス大学、立命館大学、東京理科大学、東京科学大学、武蔵野大学、奈良県教育委員会、HR高等学院をはじめ、最前線で教育機関の変革を推進する皆様をゲストにお迎えし、教育DXの実践における具体的なアプローチを国内外の豊富な最新事例とともにご紹介いたします。入学前から卒業後まで学習者との一生涯を通じた関係構築、一人一人に最適な学習体験の提供、業務効率化などにお悩みの教育機関の皆様にもヒントをお持ち帰りいただける内容となっております。
（2025年9月に開催されたイベントのアーカイブ配信です）
セッションプログラム
（2025年9月に開催されたイベントのアーカイブ配信です）
セッションプログラム
【K-1】学習者と一生涯続く関係を：グローバル最新事例にみるAIエージェントの可能性
Courtney Brecheen, PhD
Interim Dean and Senior Associate, Dean Office of Undergraduate Education
The University of Texas at Dallas
他
毎年アメリカで開催され、世界中の教育機関が集まり意見交換を行うEducation Summitのエッセンスを余すとこなくお伝えします。本講演では学習者と一生涯続く関係をSalesforceやAIを活用し、どのように実現してているかグローバルでの最新事例を交えてご紹介します。
Courtney Brecheen, PhD
Interim Dean and Senior Associate, Dean Office of Undergraduate Education
The University of Texas at Dallas
他
毎年アメリカで開催され、世界中の教育機関が集まり意見交換を行うEducation Summitのエッセンスを余すとこなくお伝えします。本講演では学習者と一生涯続く関係をSalesforceやAIを活用し、どのように実現してているかグローバルでの最新事例を交えてご紹介します。
【S-1】教育DXロードマップについて
デジタル庁
国民向けサービスグループ教育班 企画官 久芳 全晴 氏
2025年6月13日、地方創生2.0基本構想、骨太の方針、新資本主義実行計画など様々な政策文書が閣議決定される中、デジタル庁は、総務省、文部科学省、経済産業省とともに『教育DXロードマップ』を策定・公表しました。同ロードマップの内容に加え、教育DXの青写真を４省庁で作成する意義、デジタル庁の取り組みについてご紹介いたします。
デジタル庁
国民向けサービスグループ教育班 企画官 久芳 全晴 氏
2025年6月13日、地方創生2.0基本構想、骨太の方針、新資本主義実行計画など様々な政策文書が閣議決定される中、デジタル庁は、総務省、文部科学省、経済産業省とともに『教育DXロードマップ』を策定・公表しました。同ロードマップの内容に加え、教育DXの青写真を４省庁で作成する意義、デジタル庁の取り組みについてご紹介いたします。
【A-1】通信教育部の学生募集・学修支援におけるSRMの活用について
武蔵野大学
通信教育部 教授 通信教育部長 本多 勇 氏
通信教育部 通信教育事務課長 田才 大樹 氏
武蔵野大学では、2024年の創立100周年を機に、通信教育部にSalesforceのサービスクラウドとマーケティングクラウドを活用したSRM（Student Relationship Management）を構築しました。メールマーケティングによる学生募集、学修目標・計画管理システム（MU-PLAN）、事務問合せ履歴の一元化（学修コンシェルジュ）を運用しています。本講演では、これらの取り組みの現状と課題、今後の展望についてご紹介します。
武蔵野大学
通信教育部 教授 通信教育部長 本多 勇 氏
通信教育部 通信教育事務課長 田才 大樹 氏
武蔵野大学では、2024年の創立100周年を機に、通信教育部にSalesforceのサービスクラウドとマーケティングクラウドを活用したSRM（Student Relationship Management）を構築しました。メールマーケティングによる学生募集、学修目標・計画管理システム（MU-PLAN）、事務問合せ履歴の一元化（学修コンシェルジュ）を運用しています。本講演では、これらの取り組みの現状と課題、今後の展望についてご紹介します。
【A-2】学校法人立命館におけるDX推進の実践と課題について
学校法人立命館
総合企画部 総合企画課 課長 浅田 智史 氏
本発表では、学校法人立命館におけるDX推進の取り組みについてご紹介いたします。データ活用基盤の整備を起点に、Salesforceの導入やノーコード・ローコード開発、生成AIの活用等を段階的に展開してきた実践事例と、その中で明らかとなった課題等について発表します。
学校法人立命館
総合企画部 総合企画課 課長 浅田 智史 氏
本発表では、学校法人立命館におけるDX推進の取り組みについてご紹介いたします。データ活用基盤の整備を起点に、Salesforceの導入やノーコード・ローコード開発、生成AIの活用等を段階的に展開してきた実践事例と、その中で明らかとなった課題等について発表します。
【A-3】Education Cloudの導入による学生・父母会との生涯関係性の構築
東京理科大学
学生支援部 校友父母支援課 課長 松田 大 氏
東京理科大学は、父母との関係強化と業務効率化を目的に、Education Cloud を導入し、コミュニケーション基盤のデジタル化を推進しました。世帯・世代管理を活用することで、学生・父母情報をライフタイムで一元管理。ポータルサイトの開設とイベント運営のオンライン化により、年間1,000万円以上のコスト削減を見込んでいます。さらに、来校型イベント「父母キャンパスデー」への移行により、コストを抑えながらエンゲージメントを強化。将来的な寄付促進につながる持続可能な基盤を構築しました。
東京理科大学
学生支援部 校友父母支援課 課長 松田 大 氏
東京理科大学は、父母との関係強化と業務効率化を目的に、Education Cloud を導入し、コミュニケーション基盤のデジタル化を推進しました。世帯・世代管理を活用することで、学生・父母情報をライフタイムで一元管理。ポータルサイトの開設とイベント運営のオンライン化により、年間1,000万円以上のコスト削減を見込んでいます。さらに、来校型イベント「父母キャンパスデー」への移行により、コストを抑えながらエンゲージメントを強化。将来的な寄付促進につながる持続可能な基盤を構築しました。
【A-4】大学統合を加速させたSlack：Science Tokyoの挑戦
国立大学法人東京科学大学
情報部情報企画課デジタル変革グループ 主任 橋本 奏 氏
本講演では、本学の全学生・教職員のコミュニケーション基盤としてSlackを活用するにあたり、どのような学内ポリシーやワークスペース・チャンネル設計を検討したかをご紹介します。特に、2大学の完全な統合という大きなチャレンジに際し、本学Slackが直面した課題・Slackだから乗り越えられたであろうポイントを詳述し皆様に共有したいと思います。
国立大学法人東京科学大学
情報部情報企画課デジタル変革グループ 主任 橋本 奏 氏
本講演では、本学の全学生・教職員のコミュニケーション基盤としてSlackを活用するにあたり、どのような学内ポリシーやワークスペース・チャンネル設計を検討したかをご紹介します。特に、2大学の完全な統合という大きなチャレンジに際し、本学Slackが直面した課題・Slackだから乗り越えられたであろうポイントを詳述し皆様に共有したいと思います。
【A-5】パネルセッション：北米大学と考える教育DX成功に向けての組織と推進体制のあり方
【B-2】Web出願システム及び県域教育DXの挑戦
奈良県教育委員会
高校教育課 教育指導係 指導主事 莵原 郁恵 氏
高校教育課 教育情報化推進係 指導主事 谷原 一弥 氏
奈良県では、Salesforceを基盤として開発された県の行政手続を一元化する「奈良スーパーアプリ」でのWeb出願を、令和6年度入学者選抜より全県立高校で導入することで、紙媒体での出願や窓口受付を廃止し、教職員の業務負担軽減を実現しました。県域共通ドメインの活用による奈良県の教育DXの挑戦をご紹介します。
奈良県教育委員会
高校教育課 教育指導係 指導主事 莵原 郁恵 氏
高校教育課 教育情報化推進係 指導主事 谷原 一弥 氏
奈良県では、Salesforceを基盤として開発された県の行政手続を一元化する「奈良スーパーアプリ」でのWeb出願を、令和6年度入学者選抜より全県立高校で導入することで、紙媒体での出願や窓口受付を廃止し、教職員の業務負担軽減を実現しました。県域共通ドメインの活用による奈良県の教育DXの挑戦をご紹介します。
【B-3】地域を変える高大連携の新モデル：大学発データサイエンス教育を起点とした実践的Tableauプログラム
神田外語大学
教育イノベーション研究センター 教授/DX・IR推進部門ディレクター 田尻 慎太郎 氏
本講演では、大学の全学必修データサイエンス教育を起点とする、地域を変える高大連携の新モデルを報告します。Tableauを共通言語に、高校での教員研修や生徒の探究学習を支援。さらに地域の行政や企業を巻き込み、次世代のデータ人材を育成することで、地域全体のデータドリブン文化の醸成を目指す実践的な取り組みを紹介します。
神田外語大学
教育イノベーション研究センター 教授/DX・IR推進部門ディレクター 田尻 慎太郎 氏
本講演では、大学の全学必修データサイエンス教育を起点とする、地域を変える高大連携の新モデルを報告します。Tableauを共通言語に、高校での教員研修や生徒の探究学習を支援。さらに地域の行政や企業を巻き込み、次世代のデータ人材を育成することで、地域全体のデータドリブン文化の醸成を目指す実践的な取り組みを紹介します。
【B-4】Salesforceを活用したコミュニケーション活性と個別最適な学びの促進
株式会社RePlayce
代表取締役CEO 山本 将裕 氏
HR高等学院は2025年4月に新たに開講した通信制サポート校で、課題解決学習を通じ、非認知能力やキャリアへの探究心を育てるカリキュラムを提供しています。学生の社会的な学びに対するスコアをSalesforceに蓄積し、コーチの育成、カリキュラムの改善に繋げる、一連の活動についてのユースケースをご紹介します。
株式会社RePlayce
代表取締役CEO 山本 将裕 氏
HR高等学院は2025年4月に新たに開講した通信制サポート校で、課題解決学習を通じ、非認知能力やキャリアへの探究心を育てるカリキュラムを提供しています。学生の社会的な学びに対するスコアをSalesforceに蓄積し、コーチの育成、カリキュラムの改善に繋げる、一連の活動についてのユースケースをご紹介します。
【B-5】神戸市のデータ利活用の取組
神戸市
企画調整局政策課 担当 平川 詩帆 氏
神戸市はR2年度以降、庁内のデータ利活用を推進するために、庁内データ連携基盤の構築やダッシュボードの全庁共有などの環境整備、データ利活用人材の育成に取り組んできました。
庁内のデータをどのように業務に活用しているのかや、庁外への分かりやすい情報発信について、デモも交えながらお話します。
神戸市
企画調整局政策課 担当 平川 詩帆 氏
神戸市はR2年度以降、庁内のデータ利活用を推進するために、庁内データ連携基盤の構築やダッシュボードの全庁共有などの環境整備、データ利活用人材の育成に取り組んできました。
庁内のデータをどのように業務に活用しているのかや、庁外への分かりやすい情報発信について、デモも交えながらお話します。
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