Eコマースプラットフォームは購入すべきか、自社開発すべきか

ブランドは魅力的なEコマース体験の実現に取り組んでいますがが、限られた時間、消費者の期待の上昇、予算の制約など、多くの課題に直面しています。必然的に、Eコマースプラットフォームの自社開発とパッケージ製品の購入のいずれかを選択しなければなりません。56%の組織が今後3年以内に収益の大部分をデジタルから得ることになると予想していることを考えると、適切なプラットフォームを獲得できるかどうかが成否を大きく左右すると言えるでしょう。

堅牢なプラットフォームは、Eコマースを成功に導く基盤となります。こうしたプラットフォームには、成約率を高めるデザイン、容易に検索可能なカタログ、シームレスな決済フローなどが含まれ、多くはグローバルな展開となります。こうした機能を備えたプラットフォームを購入するべきでしょうか。それとも、完全なカスタムソリューションを自社開発すべきでしょうか。

残念ながら、これを選べば大丈夫というシンプルな答えはありません。使い古された表現ですが、まさに時と場合によるといった状況です。幸いなことに、重要ないくつかの点を考慮すれば、自信をもって判断を下し、計画を立てることができます。さらに幸いなことに、答えをどちらか一方に固定する必要もありません。 

必要なEコマース機能を明らかにする

Eコマースプラットフォームの各機能を開発する際の難易度は、商品、サービス、業界のニュアンスにより異なります。しかし、ビジネスの規模や範囲にかかわらず、ほとんどのブランドにとって、必要なコア機能は共通しています。以下に挙げるのは、Eコマースパズルのメインとなるピースです。自製や購入を問わず、こうしたピースがすべてぴったりとはまることが重要です。

• UXデザインとモバイルへの対応：すぐに使えるマーチャンダイジングツールを搭載した既成のテンプレート型Eコマースサイトは、間違いなくコスト削減につながります。ただし、一部のブランドは、テンプレートで対応しきれないほど複雑な商品やサービスを販売しています。あらゆるオプションを検討しましょう。たとえば、業界固有の専門知識を備え、貴社の商品について深い知識を持つパートナーを選択します。あるいは、テンプレートからスタートし、独自のカスタマイズを施してから、迅速に展開することもできます。
• 検索と操作性：膨大なカタログを抱えるブランドは、商品とサービスを容易に検索できるサービスを必要としています。検索のパーソナライズ、関連検索や結果ページの絞り込み機能は、サイトでの購入を左右する差別化要因になります。実際に、ある調査によると、10人中9人の消費者は優れた検索機能を「非常に重要」または「絶対に必要」と答えており、97%は目的の商品をすばやく見つけることができるサイトをよく使用するという意見に同意しています。AIや商品レコメンデーションツールを使用して、検索機能の最適化を図りましょう。サイトのショッピング体験が大幅に改善され、チームは売上目標を達成しやすくなり、ブランドロイヤルティを築くことができます。
• 決済と支払い：Eコマースサイトの決済と支払い（英語）のワークフローには、多面的な対応が必要です。現在も新たな手法が日々追加されている状況です。既成の枠組みを利用するか、チームで独自に開発するかにかかわらず、決済には柔軟性と将来性が求められます。つまり、新たな決済手段を順次追加できる環境が必要です。
• 注文管理システム（OMS）：OMSソリューションを自社開発しようとすると、膨大な時間とリソースが必要になります。また、開発チームはパワフルでアジャイルに開発を進めることが求められます。あるいは、OMSモジュールを自製してエンタープライズリソースプランニング（ERP）ソフトウェアを拡張しようとすると、サービス体験が複雑になり、バックエンドとフロントエンドが分断されます。注文管理ソリューションを購入したブランドは、時間とコストを節約し、顧客に集中できます。外部のアプリケーションやOSとやり取りし、データを活用できるAPIファーストのOMSを導入することで、ビジネスユーザーはカスタムコードなしで検索と在庫管理を容易に利用できます。

時間とコストの動的な組み合わせ

コマースプラットフォームを自社開発する場合、あるいはパッケージ製品を導入する場合の時間とコストは、ビジネスのサイズと範囲に応じて異なります。チームの結成時や、サードパーティオプションを評価する際は、以下のオプションを検討しましょう。  

• 市場投入までの期間：タイミングがすべてを決します。特に、Eコマースではタイミングが重要です。サイトの立ち上げが1日遅れるたびに、売上を失うことになります。自製する場合も導入する場合も、予定どおりに作業を進めることが不可欠です。明確なスケジュールを設定し、展開に着手する前に、そのまま進めるのか止めるのか、確実に判断する必要があります。
• メンテナンス：コストが最もかさむのは（そして、Eコマースプラットフォームでおそらく最大の課題となるのは）、最初の構築作業ではなく、テクノロジーの凄まじいイノベーション速度に追随するための継続的なメンテナンスと開発作業です。自社開発するか購入するかの判断では、毎月の継続的な開発に要する時間も含めて、メンテナンス計画を考慮する必要があります。
• 専任の人材：Eコマースプラットフォームの自社開発に適切なスキルを備えた開発者を見つけるのは、容易ではありません。ましてや、大量退職時代も真っただ中にあっては、至難の業です。さまざまな業界のブランドがWebサイト開発とデジタル変革への多額の投資を進める中、開発者の需要は高まり、賃金も上昇しています。このハードルを克服するには、部門全体で社内育成する役職を優先し、残りはアウトソーシングでまかないます。 
• 無形コスト：自社開発を担当する精鋭チームを結成した後も、従業員の出入りがあることを忘れてはいけません。また、ビジネスで蓄積した知識も離職者とともに失われます。これを回避するため、新たなサイトとともに、ナレッジマネジメント計画も作成しましょう。そうすれば、特定の人材に依存せずに組織でのEコマースを円滑に進められます。 

自製/購入判断の見直し

独自のEコマースプラットフォームの自社開発を選択した多くのブランドは、カスタマイズの必要性を理由に挙げています。自社でしっかりコントロールでき、自由度と柔軟性が高いプラットフォームが必要なため、パッケージ製品の購入を見送ったというわけです。確かに、自社のニーズを自社以上に把握している第三者など皆無です。

カスタマイズ性と柔軟性の必要性を認識しつつ、限りある社内リソースという現実を直視しなければならないというジレンマを抱えた意思決定者は数多くいます。一般的に、自社開発したEコマースプラットフォームは、仕様が固定しているソリューションより柔軟性が高いと言えます。しかし、そのカスタマイズの範囲は社内の人材がどれだけ豊富かに左右されます。こうしたジレンマを抱えている企業には、ハイブリッドソリューションが有効かもしれません。

自製/購入という構図を、二者択一ではなくオプションとして捉えることで、多くのブランドは、より完璧なEコマースの正解に到達できます。たとえば、サードパーティソリューションを購入して市場シェアを速やかに確保し、一定の目標を達成したのちに、社内リソースを駆使して機能開発とカスタマイズに専念することもできます。このアプローチを取ることで、初期立ち上げ後に得た収益を、ロードマップで予定しているより高度な機能の開発に投じることができます。

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