BIツールとは?機能・活用方法・主な種類を解説
BIツールのBIとは「ビジネス・インテリジェンス(Business Intelligence)」の略称で、企業内のさまざまな部署が蓄積している情報を集め、分析・加工し、経営上の意思決定に役立てようという概念を指します。BIツールの仕組みから市場シェア、機能やメリットまでご紹介します。
BIツールのBIとは「ビジネス・インテリジェンス(Business Intelligence)」の略称で、企業内のさまざまな部署が蓄積している情報を集め、分析・加工し、経営上の意思決定に役立てようという概念を指します。BIツールの仕組みから市場シェア、機能やメリットまでご紹介します。
BIツールのBIとは「ビジネス・インテリジェンス(Business Intelligence)」の略称で、企業内のさまざまな部署が蓄積している情報を集め、分析・加工し、経営上の意思決定に役立てようという概念を指します。BIツールの仕組みから市場シェア、機能やメリットまでご紹介します。
このホワイトペーパーでは、アナリティクスの常識を覆す Wave Analytics のテクノロジーを紹介します。
BIツールとは、企業がこれまで蓄積してきた様々な情報を分析・可視化することで、データに基づいた意思決定(データドリブン)を支援するツールです。
従来のBIツールは高価でレポートの自由度も低い、そのうえ、データアナリストやデータサイエンティストがいなければ使いこなすことができないものでした。しかし現在のBIツールは、高度な専門知識がなくても使い始めることが可能で、以前に比べて導入しやすい価格となっています。
売上予測や顧客の購買状況の確認、経営課題の発見など、使用者のポジションに応じた使い方もできるため、企業にとってBIツールは非常に有用な存在です。
代表的なBIツールにTableau(タブロー)があります。Tableauはガートナー社のマジック・クアドラントの分析およびBIプラットフォーム分野において9年連続で「リーダー」の評価を得ています。
意思決定をよりスマートかつスピーディーに。TableauとSlackで、もっとも重要なビジネス指標の通知を受け取り、分析の発見や共有、および分析にもとづいたコラボレーションをシームレスに行うことができます。
BIツールは、ExcelやCSVといったファイル、基幹系やクラウド、Webサービスといったサーバー上のデータベースに接続することで、必要なデータを抽出し、各担当者が見やすいように可視化させることができます。
通常、社内には複数のツールやデータベースが存在しており、それぞれのデータを相互利用するには、お互いのプラットフォームに合わせたデータ変換が必要となるケースもあります。しかし、BIツールがあれば、それらのデータを一箇所にまとめ、一元管理と統合的な活用が可能となります。
クロス・マーケティング「企業のデータ活用およびBIツール導入に関する実態調査」をもとに作成
BIツールについて説明した後、導入意向を確認したところ「非常に利用したい」「やや利用したい」が30.8%で、認知が進み、導入が進むことがわかっています。
日本ではまだ導入が進んでいないBIツールですが、今後一気に拡大されることが推測できます。
現代のビジネス環境において、企業が保有するデータは「21世紀の石油」とも呼ばれるほど重要な経営資源です。しかし、ただデータを蓄積しているだけでは意味がありません。その膨大なデータを有効活用し、ビジネスの成長に繋げるために不可欠なのがBI(ビジネスインテリジェンス)ツールです。
では、BIツールは具体的にどのような役割を果たし、企業はどのような目的で導入するのでしょうか。ここでは、BIツールの重要性を4つの主要な役割と、それによって達成される導入目的を解説します。
| 役割 | 説明 |
|---|---|
| 1. データの可視化(見える化) | 専門知識がなくても、売上や顧客データなどをグラフや地図、ダッシュボードといった直感的な形式で表示します。 |
| 2. データ分析とインサイトの発見 | 膨大なデータの中から、人間では見つけにくい傾向や相関関係、課題や新たなビジネスチャンスのヒント(インサイト)を発見します。 |
| 3. レポーティングの自動化 | 日次・週次・月次など、定期的に作成が必要なレポートを自動で生成します。手作業による集計や資料作成の手間を大幅に削減します。 |
| 4. 情報共有の促進 | 作成したダッシュボードやレポートを組織全体でリアルタイムに共有。部署を超えて誰もが同じデータに基づいた共通認識を持つことができます。 |
勘や経験だけに頼るのではなく、リアルタイムの正確なデータという客観的な根拠に基づいて、次のアクションを迅速かつ的確に判断できるようになります。
売上や利益、KPI(重要業績評価指標)の進捗などをダッシュボードで常にモニタリングすることで、経営状況をリアルタイムかつ正確に把握し、問題の早期発見や機会損失の防止につなげます
レポート作成などの手作業を自動化することで、担当者はデータ集計といった単純作業から解放されます。その結果、分析や戦略立案といった、より付加価値の高い創造的な業務に集中でき、組織全体の生産性が向上します。
これまで気づかなかった顧客のニーズや市場のトレンドをデータ分析から発見し、新商品開発やサービスの改善、効果的なマーケティング戦略の立案に活かすことができます。
「あのデータは〇〇さんしか分からない」といった属人化を防ぎ、組織の誰もが必要なデータにアクセスし、活用できる環境を構築します。これにより、組織全体でデータを活用して意思決定を行う「データドリブン文化」が醸成されます。
このように、BIツールは単なる「データを綺麗に見せるツール」ではありません。企業の意思決定の質とスピードを高め、競争優位性を確立するための強力な武器となるのです。
BIツールを導入するにあたって、まずはメリットとデメリットを把握しておきましょう。社内で導入を検討する際も、BIツールで何ができて、どのような負担があるのか明確にすることが、判断の基準になります。
BIツールの代表的なメリットには、以下の5項目があります。
BIツールを導入する大きな目的の1つは、膨大なデータから傾向や予測を導き出すことです。さまざまなデータソースが利用でき、データの蓄積量が多いほど精度も上がり、活用の幅も広がる仕組みになっています。
使い勝手の面でも、BIツールは優秀です。データ処理の時間が大幅に短縮されるので、素早い分析が可能になります。また優れたUIにより、データ分析を専門に行うアナリストでなくても、分析が可能になります。
【関連コンテンツ】
このホワイトペーパーでは、アナリティクスの常識を覆す Wave Analytics のテクノロジーを紹介します。
BIツールには数多くの機能が備わっていて、使い勝手の面でも優秀ですが、管理面やコスト面などで以下のような負担がかかる場合もあります。
BIツールを導入すると、初期費用や月額費がかかります。さらに、BIツールの管理にコアメンバーが必要になり、その分の社内リソースの確保もしなければなりません。
そのほかにも、ツールによっては、接続できるデータソースや使用できるレポートに制限があり、自社に適合させたり、会社の成長に合わせた調整ができなかったりする場合もあります。
こうしたデメリットをなるべく減らすためにも、BIツール導入時には、自社に最適な規模・機能の製品を選ぶようにしましょう。
BIツールが持つおもな機能は以下の4種類です。
1)レポーティング
2)OLAP分析(オンライン分析処理)
3)データマイニング
4)プランニング
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
レポーティングとは、常時更新される最新データを用いて、決められたレポートをリアルタイムで出力する機能です。おもなレポートの種類には以下があります。
レポーティング機能を利用すれば、大まかなデータの傾向を素早く把握できます。また、特定の数値が設定値を超えるとアラートを出すという機能を使えば、万が一の際にもすぐに動くことが可能になります。
「OLAP」とは「Online Analytical Processing」の略で、BIツールに蓄積されたデータを多次元的に分析する機能です。代表的な分析方法には、以下があります。
データマイニングもBIツールの機能のひとつで、統計的な処理によってデータ間の関連性や傾向を探る手法です。まだ明らかになっていない関連性を探る作業を、山に眠る鉱石を探す探鉱(マイニング)になぞらえた言葉です。クロス分析、回帰分析、相関分析などの複雑な分析ができます。
プランニングとは、データを用いた分析結果から将来予測を行う機能です。今後の計画策定や予算編成などに役立ちます。特定条件の変化によって将来予測を行う「what-if分析」や、グラフ・表による将来予測の可視化などが可能です。
BIツールは、その提供形態や機能、利用するユーザー層によって、いくつかの種類に分類されます。自社の目的や環境に最適なツールを選ぶためには、それぞれの特徴を理解することが重要です。
ここでは、代表的な2つの分類軸「提供形態」と「利用目的」に分けて、BIツールの種類を解説します。
BIツールをどこに設置(導入)して利用するかという違いです。
ベンダーが提供するサーバー上で利用するタイプで、インターネット経由でアクセスします。
メリット:サーバーの構築・管理が不要で、初期費用を抑えられます。場所を問わずアクセスでき、機能は常に最新の状態に保たれます。
デメリット:カスタマイズの自由度が低く、セキュリティポリシーはベンダーに依存します。月額料金などのランニングコストも発生します。
自社のサーバーにソフトウェアをインストールして利用するタイプです。
メリット:自社のセキュリティポリシーに合わせて厳密に管理でき、既存システムとの連携や自由なカスタマイズがしやすい点が強みです。
デメリット:サーバーの構築・管理に専門知識とコストが必要で、高い初期費用がかかります。社外からのアクセスに制限がある場合もあります。
現在では、導入の手軽さやメンテナンスのしやすさから、クラウド型のBIツールが主流となっています。
誰が、どのようにデータを利用するかという観点での分類です。
主に情報システム部門の担当者やデータアナリストが利用することを想定したツールです。専門家が会社の基幹システムなどからデータを抽出し、経営層や各部門の依頼に応じて定型的なレポートやダッシュボードを作成します。全社で統一された指標を管理しやすい一方で、分析には専門知識が必要で、現場の突発的な分析ニーズにすぐ応えるのが難しいという側面があります。
経営層からマーケター、営業担当者といった現場の従業員自身が、必要なデータを自由に使いこなすことを目的としたツールです。プログラミングなどの専門知識がなくても、ドラッグ&ドロップといった直感的な操作でデータの分析や可視化ができます。必要な時にすぐ分析できるため、データに基づいた迅速な意思決定を促進します。
近年では、現場の従業員が自律的にデータを活用する「データドリブン文化」の浸透に伴い、セルフサービスBIの需要が急速に高まっています。
自社に合ったツールを選ぶ際は、これらの分類を参考に、「誰が」「どこで」「どのように」データを使いたいのかを明確にすることが成功の鍵となります。
BIツールにはさまざまな活用方法がありますが、代表的な活用シーンとして以下の4項目があります。
いずれも基本的な分析手法ですが、BIツールを利用すれば、より詳細に短時間で行えます。
売上増減の要因分析とは、売上状況と環境要因の掛け合わせから、売上が増減した理由を導き出す分析手法です。たとえば、売り上げと天候性や、曜日・時間などの関連性の分析が行えます。過去のデータから増減要因を明らかにしておけば、条件ごとの売上予測が可能です。
顧客分析とは、自社の製品・サービスを、どのような顧客が求めているのか明らかにする分析です。例としては、最新購買日(Recency)や購買頻度(Frequency)、累計購買金額(Monetary)を指標に、顧客をグループ分けする「RFM分析」があります。
顧客層ごとのニーズが明確になれば、顧客層に合わせたアプローチ方法やリソースの分配などが検討できます。
【関連コンテンツ】
販売分析とは、商品の販売傾向と顧客の関係性を明らかにする手法です。たとえば、商品の売れ筋・死に筋を明らかにする「ABC分析」や、優良顧客の分布を明らかにする「エリア分析」、購入頻度が高い顧客の特性を割り出す「購入サイクル分析」などがあります。
予実分析(予実管理)とは、経営管理の手法の1つで、計画に対してどれほどの結果が伴ったのかを比較します。これは中長期的な経営計画に重要で、仕入れ量や今後の経営戦略などにも活用できます。
分析結果は、特定部門に絞ることもでき、データ推移も確認できるため、スピーディーな経営計画の策定に効果的です。
BIツールの導入は企業にとって多くのメリットをもたらしますが、ポイントを押さえておかないと失敗する可能性もあります。とくに、自社とのツールの相性は重要なポイントです。ここでは、BIツール導入に注意しておきたい3つのポイントを紹介します。
BIツールを用いるほど、大量のデータを取りあつかっていないケース、あるいは、詳細な分析が必要ないケースは、BIツールで得られる効果よりも、コストやリソースが上回る可能性があります。BIツールが得意とするのは、大量のデータから傾向や予測を導き出すことです。まずは自社の経営戦略を鑑みて、BIツールが本当に必要か確認しましょう。
BIツールは、製品によってそれぞれ強みが違います。たとえば、レポート機能の見やすさに優れている、詳細な分析が可能、データマイニングに強いといったツールごとの特色があります。操作面に不安があるなら、手軽さを優先してもよいでしょう。特定業種に特化した製品を選ぶのも一つの手です。もちろん、自社のIT環境にマッチするかは必ずチェックしておきましょう。
会社内でBIツールを定着させるためには、ツールの使いやすさも重要です。多くのBIツールは、期間限定のデモ版を試用できます。必ず実施しておきましょう。また、BIツールは分析の柱となりうるツールなので、長く使い続けられることが理想です。自社に合わせたカスタマイズや将来的な機能拡張が可能か、ベンダー担当者に確認しておきましょう。
さまざまな業界の大手企業に選ばれるBIツール「Tableau」も、無料トライアルが可能です。自社環境構築の必要が無いクラウド型のため、すぐに導入も可能。世界中で使われているBIツールをお試しください。
誰もが使える直感的なビジュアル分析BIツールTableauをぜひ、お試しください。
社内のあちこちで管理されている情報をさらに活かすには、BIツールは有用です。しかし、導入することが目的になってしまっては本末転倒です。重要なのは、BIツールで分析した結果を経営判断に活かすことです。
自社に合ったツールを選び、データを有効活用して、スピーディーなデータドリブン経営を実現してください。
このホワイトペーパーでは、アナリティクスの常識を覆す Wave Analytics のテクノロジーを紹介します。