ROI（投資対効果）とは？計算方法・重要性・目安・改善策・ROASとの違いまで解説

ROIは「Return On Investment」の略で、日本語では「投資利益率」と訳され、投資額に対してどれほどの利益が上がったのかを示す指標です。

事業や施策の成果を正しく評価し、次の打ち手を考える上で、「ROI」や「ROAS（広告費用対効果）」といった指標への理解は不可欠です。「言葉は聞くけど、違いや計算方法が曖昧」「自社の施策効果をどう測り、説明すればいいか分からない」とお悩みではありませんか？

ROIとROASは混同されがちですが、定義や活用場面が異なります。本記事では、ROIとROASの基本から計算方法、メリット・注意点、両者の違い、そして指標を高める具体的な方法まで分かりやすく解説します。

この記事を最後まで読めば、それぞれの指標を正しく理解し使い分けられるようになり、自社の投資や施策の効果を客観的に評価し、データに基づいた改善や意思決定を行うための知識が身につきます。自信を持って関係者に説明できるようになるための第一歩となるでしょう。

ROIやROASといった指標は知っているだけでは意味がありません。施策ごとの評価指標を正しく設定し改善につなげるには、フレームワークや事例を通じた理解が欠かせません。ROIを最大化する考え方やプロセスをわかりやすくまとめた資料をご用意しています ⇒ 資料はこちら

本記事の要約

ROI（投資利益率）は、投資に対する利益を計算する指標です。計算式は「利益 ÷ 投資額 × 100」で、マーケティング活動の効果を測るために使われます。

マーケティングでROIを最大化するためには売上の向上、あるいはコスト削減のいずれかが必要ですが、投資効率を高めることで売上を向上させる方が優先度は高いです。

マーケティング施策のROIを計測し、リターンが高い施策に予算を寄せることで、投資効率を高めることができます。

目次

ROIとは

ROASとROIの違い

【実践編】ROIをビジネスで活用する具体的なシーン

ROIのメリット・デメリット

マーケティング領域におけるROIの活用法

ROIを高める・改善するための具体的なアプローチ

ROIで数値化できない部分をカバーするには顧客理解が重要

ROI（アールオーアイ／ロイ）は、「Return On Investment」の略称で、日本語では「投資利益率」とも呼ばれる、投資額に対する利益の割合を示す指標です。ROIが高ければ、投資に対する利益が大きく、低ければあまり利益につながっていないと考えられます。この指標は利益にフォーカスしているため、投資における利益目標を測る重要な尺度となります。投資効果を最大化するには、ROIを高め、維持することが大事です。

ROIは、以下の式により算出されます。

＜ROIの計算式＞
ROI＝利益（売上高-売上原価-投資額）÷投資額×100

この式は、純粋な利益と投資額の比率を示しています。たとえば、投資額と同じ額の利益を得た場合、ROIは100%となります。ROIが100%を超えれば黒字、100%を下回れば利益が投資額よりも少ないので赤字となります。

＜ROIの計算例＞
ROIのサンプルとして、下記の状況でROIを求めてみましょう。

投資額：500万円
売上高：1,500万円
売上原価：500万円

これらの条件を式に当てはめると、以下のようになります。

ROI = 利益（1,500万円-500万円-500万円）÷投資額（500万円）×100=100（%）

この場合、利益と投資額がイコールとなり、ROIは100%になりました。売上高が1,500万円以上になるとROIが100%を超えて黒字に、売上高が1,500万円未満になるとROIが100%未満になって赤字となります。

ROIの適切な水準は、業界の特性、事業フェーズ、施策の目的（短期的な成果か、長期的な投資かなど）によって大きく異なるため、絶対的な目安はありません。

しかし、自社のROIを評価する上で参考にできる考え方や判断基準はあります。

• 過去のデータとの比較：自社で過去に行った類似施策のROIと比較し、改善度合いを見る
• 目標値との比較：施策開始前に設定した目標ROIを達成できているかを確認する
• 業界水準との比較：可能であれば、業界レポートなどで公開されている平均的なROIと比較する（ただし、比較可能なデータは限定されている）
• 損益分岐点：少なくともROIが0%（投資額を回収できるライン）を超えているか、特に広告など直接的なリターンを期待する施策では100%を超えているかなどを最低ラインとして考えることもある

大切なのは、画一的な目安に囚われず、自社の状況に合わせて目標を設定し、継続的にROIを測定・分析して改善活動に活かすことです。

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ROAS（ロアス）とは、「Return On Advertising Spend」の略称で、「広告費用対効果」と呼ばれます。その名のとおり、広告費用に対して得られた売上高の比率を示す指標です。

ROIとの違いは、投資額に含まれる範囲です。ROIはすべての投資を対象としていますが、ROASは広告費用に限定されます。つまり、ROASは、広告によってどれだけ売上高が増加したかを求める指標なのです。

ROASは、次の計算式で算出できます。

＜ROASの計算式＞
ROAS＝広告による売上÷広告費×100

たとえば、10万円の広告費を使って、300万円を売り上げたケースを考えてみましょう。この場合のROASは、300万円÷10万円×100=3,000%です。つまり、投資した広告費に対して30倍の売上があったことになります。

ROIと似た指標には、ROASのほかに、ROA（Return On Asset／総資産利益率）とROE（Return On Equity／自己資本利益率）があります。これらの指標はすべて企業の財務状況を測定する指標ですが、計算方法や対象範囲が異なっています。

ROAは、企業が持つ総資産に対してどれだけの利益を上げているかを示す指標で、企業の経営効率を測定するために用いられます。

ROEは、企業が持つ自己資本に対してどれだけの利益を上げているかを示し、株主にとっての利益率を測定する指標となります。

ROIは、単に計算するだけでなく、様々なビジネスシーンにおける意思決定や効果測定に活用することで真価を発揮します。ここでは、代表的なROIの活用シーンをいくつかご紹介します。

これはROI（特に広告の場合はROAS）が非常によく活用される分野です。

• 広告キャンペーンの効果測定：広告費用に対してどれだけの利益が生まれたかを測定し、費用対効果の高い広告媒体やクリエイティブを見極めます。
• コンテンツマーケティング・SEO：コンテンツ制作費用やSEOの費用に対し、それによって増加したリード獲得数や売上を評価します（効果測定期間を考慮する必要があります）。
• 展示会やセミナー：イベント開催費用（出展料、人件費、資料作成費など）に対し、獲得した商談数や受注額からROIを算出します。

これらの分析を通じて、マーケティング予算の最適な配分や施策内容の改善に繋げることができます。

新しい業務システムやSaaSツールなどを導入する際、その投資判断の根拠としてROIが用いられます。

• 投資額：システム導入費用、ライセンス費用、導入支援コンサル費用、社内担当者の人件費などが含まれます。
• 期待される利益：業務効率化による人件費削減効果、生産性向上による売上増加効果、システム維持費の削減効果などを試算します。

導入前にROIを試算することで投資の妥当性を評価し、導入後も定期的にROIを測定することで、期待した効果が出ているかを確認します。

新しい事業やプロジェクトを立ち上げる際、または継続可否を判断する際にROIが重要な指標となります。

• 事業計画段階でのROI予測：市場調査、売上予測、必要コスト（開発費、人件費、マーケティング費など）から、事業が将来的にどれくらいの収益性を持つかを予測します。
• 立ち上げ後のROI測定：実績データに基づきROIを算出し、計画との乖離を確認したり、事業の撤退基準の一つとしたりします。

不確実性の高い新規事業において、ROIは客観的な評価軸の一つとして役立ちます。

工場設備の導入や企業の買収（M&A）といった大規模な投資判断においても、ROI（または類似の投資評価指標）が用いられます。これらのケースでは、投資額が大きく、回収期間も長期にわたることが多いため、より慎重な分析が必要となります。

ROIには、利益率や投資効果の比較が可能なメリットがある一方で、長期的な利益評価に弱く、また、数値化できない利益が見えづらいといったデメリットもあります。ROIを用いるときは、このようなメリット・デメリットを把握し、使いどころを間違えないようにしましょう。ここでは、ROIのメリットとデメリットをそれぞれ詳しく解説します。

ROIを算出することで得られるおもなメリットは以下の3点です。

• 利益率の測定が可能
• 投資効果の比較が可能
• 業務改善のきっかけとして活用が可能

ROIによって利益率を算出することで、事業の収益性を数値で把握できるようになります。これによって事業の健全性や将来性、強みや弱みの把握に役立ちます。また、複数の事業を展開している場合、ROIを比較すれば、事業の優先順位や取捨選択などの判別目安にもなります。ROIを活用することで、限られた資金を効率的に活用でき、投資効果の最大化が可能となるのです。

ROIで注意するべき、おもなデメリットは以下の2点です。

• 長期的な利益を評価しにくい
• 数値化できない利益が見えづらい

ROIは、投資額に対する利益の割合を示す指標であるため、長期的な利益の評価には向きません。また、利益を数値で表す都合上、ブランド価値や社会的貢献といった非数値的な利益は評価できません。そして、これらは企業価値を高めるうえで非常に重要な要素であるだけに、ROIだけで企業の価値を評価するのは限界があります。

ROIのデメリットへの対策としては、他の指標との併用があります。ROAやROEなどの財務指標や、顧客満足度、社会的評価などの非財務指標も含めて総合的に考慮することが重要です。

ROIは、マーケティング分野でも有用な指標として利用されていますが、いくつか注意点があります。ここでは、マーケティング分野でのROIの活用法を解説します。

特定のマーケティング施策の効果を評価する指標として、「マーケティングROI」があります。マーケティングROIは以下の式で算出されます。

＜マーケティングROIの算出式＞
マーケティングROI＝（売上－売上原価－販売管理費－マーケティング投資額）÷マーケティング投資額×100

マーケティングROIは、売上原価やマーケティング投資額を差し引いた利益に対して、マーケティング投資額を割ることで算出されます。継続的に測定することで、どのマーケティング施策が効果的かを判断し、改善や戦略の見直しに活用できます。

ROIは、マーケティング予算の算出や配分にも活用できます。通常、さまざまな要素が影響し合うマーケティング施策の効果を検証するのは困難です。しかし、実施したキャンペーンからROIを算出しておけば、予算配分とその結果をある程度予測できます。

さらに、実施と検証を繰り返して予測精度を向上させれば、マーケティング予算を最適化し、企業の成長や市場シェアの拡大など、より大きな成果につなげられます。

ROIを測定したら、次はその数値を改善するための具体的なアクションが重要になります。ROIは「利益 ÷ 投資額 × 100」で計算されるため、改善のアプローチは大きく分けて「利益（リターン）を増やす」か「投資額（コスト）を最適化する」の2つになります。

投資額を変えずに利益を増やす、あるいは投資額以上に利益を増やすための方法です。

◼︎ 売上を増やす

• 新規顧客獲得チャネルの強化
• 既存顧客のリピート率向上、LTV（顧客生涯価値）最大化
• より魅力的な商品・サービスの開発、改善

◼︎ 顧客単価を上げる

• アップセルやクロスセルの促進
• 価格設定の見直し（顧客離反リスクも考慮）
• 付加価値の高いオプションサービスの提供

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利益を維持または最小限の減少に留めつつ、投資額を削減する方法です。

• 費用対効果の低い施策の見直し・停止
• 業務プロセスの効率化
• 外注費や仕入れコストの見直し・交渉

ROIは利益を数値で把握するには適した指標ですが、決して万能ではありません。ROASやROA、ROEなど、ほかの指標と組み合わせて活用したり、ときには顧客の声を直接聞くことで顧客理解を深めたりして、多角的な視点からカバーしましょう。

企業価値を高めるには、数値化できない部分にも目を向ける必要があります。データから得られる各種の指標だけでなく、顧客の心理や行動などを知り、企業の成長を目指しましょう。