成約率とは?営業上の意味や計算方法、上げる方法を解説
成約率とは、商談した案件のうち受注に至った割合のことです。計算方法や目安、低い原因、上げる方法まで解説します。
成約率とは、商談した案件のうち受注に至った割合のことです。計算方法や目安、低い原因、上げる方法まで解説します。
成約率とは、営業活動の中で商談した案件のうち、受注に至った割合のことです。成約率(%)=成約件数÷商談件数×100の計算式で算出します。本記事では、成約率の目安や低くなる原因、成約率を上げる7つの方法を、具体例を交えて解説します。
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成約率は、営業活動の効率を把握し、改善の推移を確認する指標です。成約率を工程や担当者ごとに見ると、営業活動のどこに課題があるかを特定できます。さらに、改善の前後で数値を比べることで、施策の効果も確かめやすくなります。
営業成約率は、以下のような計算式で算出できます。
【計算式】成約率(%)=成約件数÷商談件数×100
例えば1ヶ月に50件の商談を行い、そのうちの10件が成約に至った場合は以下の通りです。
10÷50×100=20(%)
なお、成約率は「%」で表します。まずは自社の成約率がどの程度なのか、上記式を用いて確認してみてください。
件数ベースは営業の効率を、金額ベースは売上への貢献を見る指標です。基本は商談件数を使いますが、売上への貢献を見たい場合は商談金額を分母にした金額ベースも使えます。以下の表に、計算式と仮の計算例をまとめました。
| 種類 | 計算式 | 計算例 |
|---|---|---|
| 件数ベース | 成約件数÷商談件数×100 | 8件÷40件×100=20(%) |
| 金額ベース | 成約金額÷商談金額×100 | 300万円÷2,000万円×100=15(%) |
成約率の一般的な目安は、20〜50%程度です。ただし、業界や商材で異なるため、自社の過去実績と推移を比べましょう。
成約率が低い原因は、商談の見極めや進め方にあるケースが少なくありません。主な原因と、次章で紹介する対策(成約率を上げる方法)は以下の通りです。
失注要因の分析は、「失注する9個の要因|要因の分析方法や受注率を高める今後への活かし方を紹介」もあわせて参考にしてください。
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ここでは、営業成約率を上げる7つの方法をご紹介します。
<成約率を上げる方法>
1)営業プロセスを可視化する
2)ターゲットを絞る
3)BANTで商談を見極め、受注確度で優先順位をつける
4)営業の目標設定をする
5)営業方法・スキルを標準化する
6)クロージングテクニックを活用する
7)ハイブリッド営業とAIで顧客対応を速める
営業プロセスを可視化し、プロセスごとに数値化します。これによって、営業上の課題や成約に至らないボトルネックの発見が可能です。また、数値化した情報を共有したり、教育に用いたりすることで、組織全体で営業スキルの標準化が行えます。例えば、商談化・提案・見積・受注の工程ごとに件数を記録すると、「提案までは進むが見積で止まる」といった停滞箇所が見えてきます。
営業プロセスを可視化するうえで、必要な運用手順は「パイプライン管理とは?効果的に運用するための7ステップを解説」で詳しく説明しています。さらに、CRMを活用する場合の基礎知識として「営業ダッシュボードとは?管理すべきKPIやおすすめのツールを紹介」もあわせてご覧ください。
商談の前に、ターゲットをセグメントし、顧客となる可能性の高いリード(見込み客)に対して商談します。商談数は減るかもしれませんが、結果として一つひとつの商談が成約しやすくなり、売上拡大にもつながるでしょう。具体的には、自社の強みが活きる業種や従業員規模に絞って提案すると、見当違いの商談が減り、一件ごとの準備に時間をかけられます。
商談の初期段階でBANT(予算・決裁権・ニーズ・導入時期)を聞き、見込みを判断します。社内基準で受注確度を数値化し、高確度の商談に時間を配分しましょう。例として、「予算と決裁権はあるものの導入時期が決まっていない商談は、確度を中程度として扱い、決裁権を持つ担当者への提案日が決まった段階で優先度を上げる」といった運用ができます。
営業の売上目標を設定し、各営業担当者に数値で落とし込みます。明確な目標があることで、営業活動の質が高まるでしょう。一人ひとりが商談内容やターゲティング、フォローアップなどを改善することで、成約率の向上が期待できます。具体的には、月ごとの受注件数の目標を成約率で割ると、必要な商談件数がわかります。成約率が20%で月に10件受注したい場合は、50件の商談が必要です。
営業方法を仕組み化、マニュアル化し、営業の型を作成します。すると、営業活動やスキルが標準化され、組織全体として一定以上の成約率を保てるようになります。例えば、ヒアリング項目や提案の流れをチェックリストにまとめ、上位の担当者の商談を共有すると、新任の担当者も同じ型を再現しやすくなります。Salesforceの調査「営業最新事情」 では、営業担当者の46%が、セールストークに関するフィードバックをほとんど受けていないと回答しています。このような基本的なスキルはマニュアルに落とし込み、誰もが一定水準をクリアする営業組織を目指しましょう。
営業成約率を上げるには、クロージングが重要です。例えば、以下のようなテクニックを活用することで、成約率が高まるでしょう。
テストクロージングとは、商談の途中で購入意思がどの程度かを相手に確認することです。
また、ドア・イン・ザ・フェイスは最初に過大な要求を行い、断られた後で小さな要求をします。営業担当者にとっては、この小さな要求が本来の目的(購入してほしい商品やサービス)になります。
そして、イエスセット話法は必ず「イエス」と答えてもらえるであろう質問を繰り返した後、もっとも「イエス」という返答を得たい質問を投げかける方法です。こうすることで、自然と「イエス」が引き出せます。
対面とオンラインを組み合わせるハイブリッド営業では、顧客の都合や商談の内容に合う方法を選べます。AI(人工知能)やSFA(営業支援システム)を活用して問い合わせへの回答や提案書作成を支援すれば、対応の遅れを防ぎやすくなります。営業チームの54%がAIエージェントをすでに使用しており、34%が2年以内の使用を予定しているという調査結果もありました。迅速な対応と必要な情報の提供を通じて、顧客の意思決定を支えましょう。
(出典:Salesforce「営業最新事情」 )
SFA(営業支援システム)は営業活動の効率化や、パフォーマンスの向上に有効です。顧客との商談状況や営業活動の履歴など、営業に関するさまざまなデータを可視化し、営業プロセスまで管理・分析できます。そのため、ボトルネックを発見して改善に取り組んだり、情報を活用して営業スキルを標準化したりするのに役立つでしょう。
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営業活動における成約率の意味、計算方法、目安、低い原因、そして成約率を高めるための方法をご紹介しました。成約率を高めるには、営業プロセスの可視化や営業スキルの標準化、あるいはクロージングテクニックの活用などが有効です。
ハイブリッド営業とAIを活用して顧客対応を迅速化することで、営業活動の効率化と売上向上が期待できるでしょう。
なお、営業成約率を高めるには、SFAの導入がおすすめです。SFAを活用すれば、商談状況や営業活動などが可視化されます。蓄積された情報を分析することで、成約率を高めるうえでのボトルネックが明確になり、改善策を打ちやすくなるでしょう。
ここでご紹介した内容を参考に、まずは自社の現状を確認し、成約率アップに向けた施策を検討してみてはいかがでしょうか。
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成約率と受注率は、同じ意味で使う場合と、定義を分けて使う場合があります。例えば受注率は、分母を提案件数や見積件数にしたり、結果が出た商談(受注と失注)だけに絞ったりして計算することもあります。社内で定義が分かれやすい用語ですが、本記事は商談に対する成約の割合として扱います。
基本は商談件数を使い、商談が成約へつながる効率を測ります。売上の貢献を見る場合は、商談金額を分母にした金額ベースでも計算できます。どちらの場合も、「初回商談から数えるのか、提案以降から数えるのか」といった商談の数え始めと、集計期間をそろえておくことが大切です。条件がそろっていないと、過去の実績や担当者同士を正しく比べられません。
例えば、B2セルに商談件数、C2セルに成約件数を入れ、D2セルに「=C2/B2」と入力し、セルの表示形式をパーセンテージにします。商談件数が0の行があるとエラー(#DIV/0!)になるため、「=IFERROR(C2/B2,"")」とすると空欄で表示できます。担当者別や月別に行を分けて入力すれば、成約率の比較や推移の確認にも使えます。
営業活動の効率や改善の推移を、数値で把握できる点です。担当者別・商材別・工程別に分けて見ると、どこに課題があるかを探しやすくなります。また、成約率がわかれば、受注目標から必要な商談件数を逆算できるため、現実的な営業計画を立てやすくなります。
※2026年10月現在の情報を元にしています。最新の詳しい価格情報については、営業担当者にお問い合わせください。