【事例あり】顧客管理アプリ(CRM)おすすめ5選!業種・規模別の選び方
顧客管理アプリ(CRM)は、自社の業種や規模に合わせて選ぶことで、導入後の失敗を防ぎながら定着させられます。
顧客管理アプリ(CRM)は、自社の業種や規模に合わせて選ぶことで、導入後の失敗を防ぎながら定着させられます。
顧客情報や対応履歴が担当者ごとに分かれていると、外出先で経緯を調べたり、担当者の不在時に案件を引き継いだりするのに時間がかかります。顧客管理アプリ(CRM)は、こうした情報をまとめ、チームで共有するためのツールです。
顧客管理アプリを選ぶ際は、必要な機能に加え、利用人数に応じた費用と日々の操作性も比べましょう。本記事では、顧客管理アプリの基本機能やExcelとの違い、業種・規模別の選び方を解説します。5製品の比較と、Salesforceを活用した2社の導入事例も紹介します。
顧客管理アプリは、顧客情報や対応履歴をクラウド上で一元管理し、業務の効率化や顧客満足度の向上を支援するツールです。モバイル対応の製品なら、スマートフォンやタブレットで外出先からも情報を更新できます。Salesforceにも、個人事業主や中小企業が顧客管理を始められるStarter Suite があります。
顧客管理アプリは、見込み顧客との最初の接点から商談、成約後のフォローまで、一連の関係づくりを支える仕組みです。問い合わせの経緯や提案内容、購入履歴を記録し、担当者が変わっても過去のやりとりを踏まえて対応できます。
ただし、情報を蓄積するだけでは、成果につながるとは限りません。活用する目的と更新する担当者を決め、実務で使うことが大切です。
主な機能は、顧客情報の整理、対応履歴の共有、商談や予定の管理です。製品やプランによって使える範囲は異なります。
| 機能 | 主な用途 |
|---|---|
| 連絡先・取引先管理 | 社名、担当者、電話番号、メールアドレスを整理・検索 |
| 対応履歴管理 | 電話、メール、商談の内容を時系列で共有 |
| 商談・進捗管理 | 提案や見積提示などの段階、受注予定日、確度を把握 |
| タスク・予定管理 | 次回対応を登録し、通知で対応漏れを防止 |
| 集計・レポート | 売上見込みや担当者の活動を可視化 |
| 権限設定 | 役割に応じて閲覧・編集できる範囲を制御 |
予約管理やオンライン決済は、すべての製品に備わっている機能ではありません。使いたい業務を決め、必要な機能が選択するプランに含まれているかを確かめましょう。
Excelや紙台帳は手軽に始められますが、顧客件数や利用人数が増えると、履歴の整理や更新ルールを工夫する必要があります。顧客管理アプリへの移行を検討する際は、現在困っている作業を改善できるかを比べてみてください。
| 比較項目 | 顧客管理アプリ | Excel・スプレッドシート | 紙の台帳・ノート |
|---|---|---|---|
| 情報共有 | クラウド型は同じ顧客データを共有しやすい | クラウド版なら共同編集できる | 閲覧には台帳の受け渡しが必要 |
| 外出先での利用 | モバイル対応や入力画面は製品ごとに異なる | 利用できるが、小画面では表の入力に工夫が必要 | 持ち歩きや紛失への対策が必要 |
| 対応履歴 | 顧客と履歴を関連付けて検索できる | 行やシートの構成を自社で設計する必要がある | 記入・索引のルールをそろえる必要がある |
| 権限管理 | 閲覧・編集の制御範囲はプランによって異なる | ファイル共有や保護の設定を行う | 保管場所と閲覧者を管理する |
| 件数の増加 | 保存件数や容量の上限を確認する | 表の構成やファイルの運用を見直す | 保管場所や探す手間が増える |
| 費用 | 既存ソフトを使える場合は追加負担を抑えられるが、無料・有料があり人数や機能で変わる | 既存ソフトを使える場合は追加負担を抑えられる | 文具代などがかかる |
顧客管理アプリやCRMの基本を動画でも確認したい方は、以下をご覧ください。顧客情報を一元管理し、営業・マーケティング・カスタマーサービスで共有する仕組みを紹介しています。
顧客管理アプリでは、同じ情報をチームで使い、担当者の交代や外出にも対応しやすくなります。情報の更新、履歴の蓄積、社外からの利用という3つのメリットを確認しましょう。
共通の顧客情報をチーム全体で管理することで、担当者ごとの情報分散を防ぎます。商談後に進捗や次の対応をタイムリーに更新すれば、他のメンバーも最新情報をすぐに把握できます。また、更新の運用ルールや担当者を明確にし、入力しやすい環境を構築することで、常に最新のデータを保持しやすくなります。
対応履歴を会社で保管できるため、担当者が異動したり休んだりしても、他のメンバーが経緯を確認できます。顧客に同じ説明を繰り返してもらう場面も減らせるでしょう。
成約や失注の理由を振り返れば、次の提案を考える材料にもなります。個人の経験をチームで共有し、顧客対応の改善に使えます。
モバイル対応のアプリなら、訪問前に担当者名や前回の商談内容を確認し、訪問後に結果を記録できます。帰社してからまとめて転記する負担を減らせます。
使う端末で操作できるかに加え、ログイン認証や紛失時の対応も整えましょう。必要な情報だけを安全に参照できる運用が大切です。
顧客管理アプリの使い道は、事業形態や顧客と接する場面によって異なります。自社の主な用途を明確にすることで、選ぶべき機能の優先順位を判断しやすくなります。
営業では、顧客情報と商談の進捗、担当者、次の対応を結び付けて管理します。商談が提案や見積もりのどの段階で止まっているかを把握できれば、連絡漏れや案件の放置を防ぎやすくなるでしょう。
管理者も、担当者の報告を個別に集める手間を減らせます。受注見込みや活動状況を共有することで、管理者は支援が必要な商談を早期に把握し、適切なタイミングで担当者へ助言できます。
顧客管理アプリを営業支援に活用するイメージは、以下の動画でも確認できます。商談や営業活動の管理、売上予測、業務の自動化など、Sales Cloudの主な機能を紹介しています。
サロンやスクールでは、来店・受講履歴や要望を記録し、次回の接客に活かします。予約変更の履歴も顧客情報と結び付けると、受付と担当スタッフが状況を共有しやすくなります。
既存の予約システムを使い続ける際は、必要なデータを連携できるかを確かめましょう。
アプリを選ぶ際は、改善したい業務を決めたうえで、機能、総費用、使う端末での操作性を比べます。担当者が普段の作業を無理なく行えるかが基準です。
商談の進捗を共有したいのか、会員の利用履歴を残したいのかで、必要な機能は変わります。日常的に使う項目を決め、不要な設定や入力が増えないかも確認しておきます。
料金は、ユーザー単位の製品と組織単位の製品があります。契約期間や最低利用人数、無料プランの人数上限、連携機能の費用も含めて、自社の人数で総額を試算しておくと安心です。
PCだけでなく、店舗や外出先で使うスマートフォンでも試しましょう。顧客を検索し、履歴を読んで更新する一連の操作に負担がないかを確かめることが重要です。
顧客管理アプリは、業種や利用人数だけでなく、名刺管理、予約との連動、商談の進捗管理など、実現したい目的に合わせて選ぶことが重要です。ここでは、3つの事業形態について、主な目的、必要な機能、確認すべきポイントを整理します。
| 業種・規模 | 主な利用目的 | 必要な機能 | 選定時の確認事項 |
|---|---|---|---|
| 個人事業主 | 名刺・連絡先管理、対応予定の管理 | 顧客情報管理、名刺・CSVデータの取り込み、対応履歴、タスク・予定管理 | 1人で利用した場合の費用、入力のしやすさ、スマートフォン対応 |
| サロン・スクール | 予約と顧客・会員情報の連動 | 予約管理、来店・受講履歴、顧客カルテ、カレンダー、権限設定 | 既存の予約・決済システムとの連携、写真やメモの保存、スタッフ別の閲覧権限 |
| 中小企業の営業チーム |
名刺・見込み顧客管理、商談の進捗共有 | 顧客・見込み顧客管理、商談管理、タスク管理、売上予測、レポート、権限設定 | 利用人数に応じた総費用、営業フローとの適合性、メールや既存ツールとの連携 |
個人事業主では、名刺や連絡先をまとめ、過去のやりとりと次回の対応予定をすぐに確認できることが重要です。紙の名刺やExcelの顧客情報を取り込めるか、スマートフォンから短時間で履歴を登録できるかを確認しましょう。
選定時は、1人で利用した場合の費用と入力のしやすさを比較します。事業を拡大した際に、利用人数や機能を増やしながら既存データを引き継げるかも確認しておくと安心です。
サロンやスクールでは、予約情報と顧客・会員情報を連動できることが重要です。来店・受講履歴、顧客の好み、問い合わせ内容を記録できれば、担当者が不在でも過去の経緯を踏まえて対応できます。
既存のWeb予約・決済システムを使う場合は、顧客データを連携できるか確認しましょう。写真やメモの保存、カレンダー表示、スタッフごとの閲覧・編集権限も選定項目です。
中小企業の営業チームでは、名刺や問い合わせから得た見込み顧客の情報と、商談の進捗を一連の流れで管理できることが重要です。担当者、提案状況、受注予定日、次の対応を共有できれば、管理者は停滞している商談を把握し、必要な支援を行えます。
選定時は、利用人数に応じた総費用に加え、自社の営業フローに合うかを確認しましょう。メールやカレンダーとの連携、売上予測やレポート、役割に応じた権限設定の有無も重要です。
SalesforceのStarter Suite は、顧客情報と商談をまとめて管理できる選択肢です。さらに、2名までなら、期間の制限がなく無料で使えるFree Suite もおすすめです。少人数で運用を試し、必要な人数や機能に応じて有料プランを検討する方法もあります。
創業したばかりでも、成長期でも。永久無料のFree Suiteから、あなたのゴールに合わせてスケールできます。
個人事業主や中小企業が検討できる5製品を紹介します。顧客管理の機能を備えた専用CRMと、顧客管理アプリを自作するための基盤を分けて比べましょう。
対象規模は、想定される利用規模の目安です。無料プランの上限や最低契約人数など、実際の契約条件もあわせて確認してください。
| 製品名 | 価格 | 対象規模 | 主な機能 | こんな人におすすめ |
|---|---|---|---|---|
| Salesforce Starter Suite | 月額3,000円/ユーザー。Free Suiteは最大2ユーザーまで無料 | 個人事業主・中小規模のチーム | 顧客・見込み顧客管理、商談管理、問い合わせ管理、メール配信 | 顧客対応と営業活動をまとめたい人 |
| HubSpot CRM | 無料:最大2ユーザー、コンタクト1,000件まで | 少人数での利用 | 顧客・取引・タスク管理、メール追跡、ミーティング予約 | 無料の基本機能から始めたい人 |
| Zoho CRM | 無料:最大3ユーザー。Standard月額1,760円/ユーザー(年契約) | 個人・中小企業 | 見込み顧客・商談・タスク・活動履歴管理、レポート作成 | 営業の管理機能をプラン別に選びたい人 |
| kintone | ライトコース月額1,000円/ユーザー。スタンダードコース月額1,800円/ユーザー。いずれも最低10ユーザー | 最低10ユーザーから契約 | 顧客・案件管理アプリの作成、プロセス管理、コメント、権限設定 | 自社の業務に合わせて設計したい人 |
| サスケWorks | Light月額5,000円/組織(開発者1ID+利用者10ID)。追加IDは別料金 | チームでの利用 | 顧客・案件管理アプリの作成、データ検索、権限設定、承認機能 | 顧客・案件管理の画面を自作したい人 |
Salesforce Starter Suite は、中小企業向けのCRMです。顧客情報や商談の進捗、問い合わせ対応、メール配信を同じ基盤で管理でき、担当者間の情報共有を進められます。
30日間の無料トライアルで、顧客登録や商談管理を普段の業務に沿って試せます。2ユーザーまでなら、Free Suite を無料で利用できます。
HubSpot CRMは、顧客情報、取引の進捗、タスクなどを管理する専用CRMです。表内に示した無料プランには利用期間の制限がありません。
メールの追跡なども利用できますが、有料版とは機能や上限が異なります。今の人数と登録件数で使えるかに加え、将来必要な機能を含むプランの費用も検討しましょう。
(参考:HubSpot CRM公式サイト )
Zoho CRMは、見込み顧客、商談、タスク、活動履歴を管理する専用CRMです。スマートフォン向けアプリも提供されています。
表内のStandardの料金は、年間契約の月額換算です。月払いでは単価が変わります。無料版と有料版で使える機能も異なるため、普段行う営業業務に必要な機能を基にプランを選びましょう。
(参考:Zoho CRM公式サイト )
kintoneは、顧客管理や日報などの業務アプリを作る基盤です。自社の管理項目と業務の流れに合わせて設計します。
外部サービスとの連携やプラグインを使う場合は、Standardコースが対象です。表のLight・Standardは最低10ユーザーでの契約となるため、利用者が少なくても、10ユーザー分の費用を見込む必要があります。
(参考:kintone公式サイト )
サスケWorksは、プログラミングをせずに業務アプリを作る基盤です。顧客管理専用のアプリではありませんが、顧客や案件を管理する画面を自社の業務に合わせて設計できます。
Lightの料金はユーザー単価ではなく、開発者1IDと利用者10IDを含む組織単位の金額です。追加IDは別料金となります。Businessは月額15,000円/組織で、両プランとも30日間の無料トライアルがあります。
(参考:サスケWorks公式サイト )
Salesforceを活用し、営業情報の共有と問い合わせ対応を改善した2社を紹介します。顧客データを活用することで、業務がどのように変わったかを見ていきましょう。
SES事業とシステム受託開発事業を手掛ける株式会社ランステックは、営業情報が担当者ごとに分かれ、会社全体の状況を把握しにくい課題を抱えていました。
2024年2月にStarter Suite を導入し、顧客情報と商談の進捗を共有する環境を整備。それまで社長は、各社員への確認と情報整理に1日約3時間を費やしていましたが、導入後は、共有された情報を見ながら進める約30分の全体ミーティング。確認だけで終わっていた時間が、チームで動くための時間に変わりました。営業担当者による訪問の重複もなくなり、個人で進める営業からチーム営業へ移行しつつあります。
不動産販売を基盤に、資産運用の総合プラットフォームを展開する株式会社TAPPでは、セミナーの申し込み増加に伴い、人員不足のなかスピード感が求められる日程変更やキャンセルの問い合わせ対応が負担になっていました。
同社は、Salesforce上の顧客情報や予約データを活用し、自律型AIエージェントのAgentforceによる問い合わせ対応の仕組みを構築しました。その結果、AIによる問い合わせ解決率は90.3%に達しています。
(導入事例:リードは増え続ける。しかし、人は増やせない。 TAPPがAgentforceで実現した「顧客対応が止まらない仕組み」)
顧客管理アプリが使われなくなる原因には、導入目的の曖昧さ、機能選びのミスマッチ、無料プランの制限の見落としなどがあります。代表的な失敗と、その対策を押さえましょう。
「他社が使っているから」といった理由だけで導入すると、何のために入力するかが現場に伝わりません。記録を使う場面が決まらず、更新が後回しになってしまいます。
【対策】
「担当者の不在時にも案件を引き継ぎやすくする」「商談状況の確認時間を減らす」など、改善したい業務を具体的に決めます。試用期間にその作業を行い、改善できたかを確かめてから本導入へ進みましょう。
(関連記事:【ダッシュボード披露】Excelとホワイトボードから脱却しAI活用へ。ベルテックスがSalesforceで築いた「営業管理の王道」)
機能が豊富でも、画面や設定が自社の業務に合わなければ使いこなせません。入力項目が多すぎると、普段の営業活動に使う時間を圧迫する可能性があります。
【対策】
顧客名、連絡先、商談の進捗といった基本の項目から使い始められる製品を選び、実際に使う項目を絞って運用を始めましょう。入力が定着したら、業務に必要な項目や機能を追加します。
無料という点だけで選ぶと、利用人数や登録件数、権限設定などの制限が業務に合わないことがあります。上限に達してから対応を考えると、運用の見直しに時間がかかるでしょう。
【対策】
今の人数と顧客件数で使えるか、必要な機能が含まれるかを確かめます。有料プランへ切り替えた場合の費用に加え、別の製品へ移行する際にCSVなどの形式でデータを出力できるかも調べておきましょう。
営業情報、問い合わせ対応、メール配信を別々に管理しているなら、同じ顧客情報を使える環境を整えることが大切です。SalesforceのStarter Suite は、これらを1つの基盤にまとめ、個人事業主や中小企業の情報共有を支援します。
2ユーザーまでなら、期間の制限なく無料で使えるFree Suite もおすすめです。事業の拡大に合わせて機能を広げたい場合は、Pro Suite も選択肢となるでしょう。
まずはStarter Suiteの30日間無料トライアル で、普段の顧客対応や商談管理を試してみてください。
営業・サービス・マーケティングをオールインワンで。AI搭載のCRMで、顧客管理をスモールスタートできます。
はい。SalesforceのFree Suiteは最大2ユーザーまで、定期的にログインしている限り、 期間の制限なく、無料で利用できます。HubSpot CRMの無料プランは最大2ユーザー、Zoho CRMの無料版は最大3ユーザーまでです。登録件数や使える機能の制限も含め、自社の運用に合うかを判断しましょう。
顧客とのやりとりや次回連絡の予定をまとめて管理したい場合に役立ちます。記録を探す手間や連絡漏れが課題なら、必要な情報を手早く登録できるアプリを試してみましょう。将来、他の人に業務を引き継ぐ際にも履歴を活用できます。
CSVなどの取り込み機能を備えた製品なら、Excelで管理しているデータも移行できます。対応する項目やファイル形式は製品によって異なります。元データを保管し、列の対応関係や表記を整理してから、少量のデータで試しましょう。移行後は、件数と内容が一致しているかを確認します。
※本記事に掲載している各ツールの料金・機能・サービス内容は、記事執筆時点(2026年10月)の情報にもとづいています。最新情報は各社の公式サイトをご確認ください。また、本記事に掲載している他社製品・サービスに関する情報は、各社の公開情報をもとに作成しています。掲載情報の完全性・正確性を保証するものではありません。各製品の詳細・正確な仕様については、各社に直接お問い合わせください。
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