API連携とは？実施の目的やメリット・デメリット、手順などを解説

API連携とは、異なるシステムやアプリケーション同士を接続し、データや機能を自動的に連携させる仕組みのことです。

API連携を活用することで、手作業によるデータ入力の負担を軽減し、業務効率化や情報共有の迅速化を実現しやすくなります。

近年ではECサイトやPOSレジ、CRM、各種クラウドサービスなど幅広い分野で導入が進み、顧客体験の向上やサービス価値の創出にも役立てられています。

本記事では、API連携の仕組みから導入目的、メリット・デメリットに加え、導入手順や活用事例についてもわかりやすく解説します。

API連携を理解するうえで、最新のITトレンドを掴んでおくことも重要です。ITの最新事情を知りたい方は、下記をご覧ください。

目次

API連携とは？

API連携の目的

API連携のメリット

API連携のデメリット

API連携の流れ・手順

API連携の活用シーン例

API連携の成功事例「株式会社グッドライフケアホールディングス」

API連携で顧客体験を向上させるなら「MuleSoft Anypoint Platform」がおすすめ

API連携で業務効率をアップさせよう

APIとは、ソフトウェアやサービスの機能・データを外部から利用するためのインターフェースを指します。これを活用して複数のシステムやサービスをつなぎ、情報を自動的に連携させる仕組みが「API連携」です。

たとえばERPやCRM、会計ソフト、チャットツールなどを連携することで、システム間でデータを自動共有できるようになります。これにより、業務効率化や情報共有の迅速化が可能です。

API連携では、利用する側のシステムが「リクエスト」を送信し、それに対して提供する側が「レスポンス」を返すことでデータの受け渡しを行います。

APIを活用することで、既存システムへの機能追加や業務の自動化を効率的に進められます。その結果、新たなサービスの提供や顧客体験の向上につなげることが可能です。

近年は、企業が複数のクラウドサービスや業務システムを利用するケースが増えており、それぞれを連携させて情報を活用する重要性が高まっています。

API連携は、こうしたシステム間の橋渡し役として利用されています。

API連携の大きな目的のひとつは、システム間でデータを共有できる環境を構築することです。

独立して運用されている複数のシステムをAPIで接続することで、データをリアルタイムに共有できるようになります。

たとえば、人事システムで更新した社員情報を勤怠管理システムや給与システムへ反映したり、ECサイトの受注情報を在庫管理システムへ連携したりすることが可能です。

このように、API連携はシステムごとに管理されている情報をつなぎ、データを活用しやすい環境を構築するために利用されています。

API連携は、既存システムの機能を拡張するためにも活用されています。外部サービスが提供するAPIを利用することで、自社システムから外部サービスの機能を利用できるようになります。

たとえば、生成AIのAPIを連携することで、自社システム上から文章生成やチャットボット機能を利用することが可能です。

このようにAPI連携は、データ共有だけでなく、外部サービスの機能を取り込んでシステムの活用範囲を広げる目的でも利用されています。

API連携を導入することで、業務効率化やデータ活用の促進、サービス品質の向上などさまざまなメリットが期待できます。

ここでは、API連携のメリットについて詳しく見ていきましょう。

API連携のメリットのひとつは、業務効率化につながることです。複数のシステムやクラウドサービス間でデータをリアルタイムに共有できるため、担当者がそれぞれのシステムを確認したり、情報を手作業で更新したりする手間を削減できます。

システム間のデータ連携を自動化することで、手入力や転記作業を減らし、ヒューマンエラーの防止も可能です。

担当者は、単純作業にかける時間を削減できるため、より重要な業務に集中しやすくなり、組織全体の生産性向上につながります。

API連携を活用すると、既存サービスが提供する機能を利用できるため、システムやアプリをゼロから開発する必要がなくなります。たとえば地図APIを利用すれば、自社サービスに地図表示やルート検索機能を組み込むことが可能です。

設計・開発・テスト・保守にかかる工数や期間を削減でき、開発コストの抑制につながります。自社のエンジニアや予算を、コア業務や独自機能の開発に集中させやすくなる点もメリットです。

認証や決済などの機能を提供する外部サービスとAPI連携することで、高度なセキュリティ機能を活用しやすくなります。

また、OAuthやOpenID Connectなどの標準的な認証・認可方式に対応したサービスを利用することで、パスワードを自社アプリケーションで保持・管理する必要を減らせます。

これにより、パスワードの漏えいや不適切な認証実装による脆弱性の発生を防ぎやすくなり、不正アクセスや情報漏えいのリスク低減が期待できることがメリットです。

さらに、自社で複雑な認証基盤やセキュリティ機能を開発・運用する負担を軽減できるため、専門人材や予算が限られている企業でもセキュリティ対策を実施しやすくなります。

セキュリティ対策について詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

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API連携により、外部サービスの機能やデータを活用することで、ユーザーにとって利便性の高いサービスを提供しやすくなります。

たとえば、決済サービスと連携すれば、利用者は慣れた決済方法を利用でき、入力の手間を減らしながら手続きを進めることが可能です。

また、利用者のニーズに応じた機能を迅速に提供しやすくなるため、サービス品質や顧客満足度の向上にもつながります。

顧客体験を向上させるコツについて知りたい方は、下記の記事もあわせてご覧ください。

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カスタマーエクスペリエンス（CX）とは？向上させるコツや成功事例を簡単に解説

API連携を活用すると、外部サービスや公開システムが保有するさまざまなデータを取得し、自社の業務や分析に役立てられます。

たとえば、顧客情報や商品情報を他システムと連携したり、公的機関やSNSが提供するデータを取得したりすることで、より多角的な分析が可能になります。

また、複数のシステムに分散しているデータを連携・統合しやすくなるため、組織全体でデータを活用しやすい環境を構築できることもメリットです。

市場動向の把握やユーザー分析の精度向上につながり、マーケティング施策や経営判断に活用できます。

API連携には多くのメリットがある一方で、導入や運用にあたって注意すべき点もあります。

外部サービスへの依存や仕様変更への対応、利用コストなどの課題を理解し、適切な対策を実施することが大切です。

API連携は便利な仕組みですが、API提供元の仕様変更やサービス停止の影響を受けるリスクがあります。

たとえば、APIの仕様が変更されると連携機能の改修が必要です。場合によっては、システムが正常に動作しなくなることもあります。

API提供元のサーバー障害やメンテナンス時には、自社だけで問題を解決できないため、サービス停止のリスクも考慮しなければなりません。

外部APIへの依存度が高いほど、提供元の障害やメンテナンス、仕様変更の影響を受けやすくなるため、代替手段やBCP（事業継続計画）を準備しておくことが重要です。

API連携を導入する際は、利用に伴う費用にも注意が必要です。APIには無償のものだけでなく、定額制や従量課金制などさまざまな料金体系があり、利用状況によってはコストが発生します。

とくに、利用者数やデータ通信量の増加に伴い、想定以上の利用料が発生するケースもあるため、事前に料金条件を確認しておくことが大切です。

API連携をスムーズに導入するためには、目的の明確化からAPIの選定、実装、テストまでの流れを理解しておくことが重要です。

事前に手順を把握することで、トラブルを防ぎながら効率的に連携を進められます。

API連携を進める際は、まず「何を実現したいのか」を明確にし、必要な機能を整理することが重要です。

たとえば、ログイン認証やオンライン決済、SNS連携、データ分析などはAPIを活用できる代表的な機能です。

利用目的を整理したうえで、どのような機能が必要かを明確にしておきましょう。

実装したい機能を整理したら、それを実現できるAPIが提供されているかを確認します。

APIを選定する際は、機能や料金体系だけでなく、提供企業の実績や導入事例、サポート体制なども確認することが重要です。

また、APIの提供状況や利用条件を事前に確認しておくことで、開発途中での仕様変更や計画見直しのリスクを軽減できます。

APIを利用するためには、提供元が指定する認証情報を取得する必要があります。

認証方式はサービスによって異なり、APIキーやシークレットキー、アクセストークンなどが利用されます。

取得方法や設定手順はサービスごとに異なるため、公式ドキュメントやマニュアルを確認しながら適切に設定を進めましょう。

認証情報を取得した後は、提供元が公開している仕様書やドキュメントに沿ってAPIを実装します。

実装時には、認証方式やデータ形式、リクエスト・レスポンスのルールなどを確認しながら、正しく設定を行うことが重要です。

また、実装が完了したらテスト環境で動作確認を実施し、APIが正常に機能しているかを検証します。

データの送受信に問題がないか、エラーが発生しないかを確認することで、本番環境でのトラブルを未然に防ぎやすくなります。

API連携は、業務システム同士の情報共有からECサイトの決済機能、マーケティング施策の強化まで幅広い場面で活用されています。

ここでは、企業でよく利用されている代表的なAPI連携の活用シーンを紹介します。

ECサイトでは、決済サービスのAPIを連携することで、オンライン決済機能を効率的に導入できます。

決済サービスによっては、登録された会員情報や登録済みの決済情報を活用できるため、購入時の入力作業を簡略化しやすくなるのが特徴です。ユーザーはスムーズに決済を完了でき、利便性の向上につながります。

また、購入途中での離脱を防ぎやすくなるため、顧客満足度の向上だけでなく、購買率や売上の向上も期待できます。

POSレジでも、CRM（顧客管理システム）とAPI連携することで、売上データや顧客情報を一元的かつ効率的に管理できるようになります。

会員情報や購買履歴をCRMへ連携することで、顧客ごとの購買傾向を把握しやすくなり、レコメンド施策などにも活用できます。一人ひとりに合わせたサービス提供を実現可能です。

また、データをリアルタイムで自動更新できるため、手作業による入力や集計の負担を軽減できます。これにより、店舗運営の効率化や迅速な意思決定にもつながります。

株式会社グッドライフケアホールディングスは、Salesforceの「Agentforce Service（旧Service Cloud）」および「Agentforce 360 Platform（旧Salesforce Platform）」を活用し、介護・看護に関する情報を一元管理できる独自システム「G-force」を構築しました。

介護請求ソフトとAPI連携することで、利用者情報や各種データを「G-force」へリアルタイムに反映し、手作業による転記や確認作業の負担を削減しています。

また、スマートフォンやビジネスチャットツールとも連携し、現場スタッフ同士がリアルタイムで情報共有できる環境を整備しました。

その結果、業務効率化や入力ミスの防止に加え、利用者対応の迅速化やサービス品質の向上にもつながっています。

参考：Salesforceによる介護サービス変革。多職種が連携しチームで在宅介護を支える

API連携によって顧客体験の向上を目指すなら、MuleSoft Anypoint Platformの活用が有効です。

このクラウドプラットフォームは複数のシステムやアプリケーション間を統合し、部門ごとに分散したデータを一元的に活用できる環境を構築できます。

また、APIの開発・管理・運用を一元化できるため、リアルタイムなデータ共有やシステム連携を効率的に進めることが可能です。

ERPやクラウドサービス、データベースなどと接続できる豊富なコネクターが用意されているほか、セキュリティ機能も備えているため、既存環境を活かしながら安全にシステム連携を進められます。

顧客情報や購買データを横断的に活用しやすくなり、一人ひとりに合わせたサービス提供の実現や顧客対応の迅速化につながります。

API連携は、システム間のデータ共有や業務プロセスの自動化を実現し、業務効率化や生産性向上に大きく貢献します。

一方で、外部サービスへの依存や利用コスト、仕様変更への対応など、導入前に考慮すべき課題もあります。

そのため、APIの仕様や運用体制を十分に確認し、自社の目的に合ったサービスを選定することが重要です。

適切なAPI連携を実現できれば、業務改善だけでなく、顧客体験の向上や新たなサービス価値の創出にもつなげられるでしょう。