Commerce CloudとMarketing Cloudのデータを連携し、One to Oneのメール施策を行うことで、さらに2割の売上を上乗せできるわけです。”

クロックス・ジャパン合同会社 イーコマース ディレクター 木村真紀氏
 

90カ国以上にグローバル展開するフットウェアメーカー、クロックス。カラフルでコンフォータブルなサンダルを始め、通気性に優れ、軽量で履き心地を追求したシューズは、半期で450を超えるコレクションがリリースされる。世界的に人気な同メーカーの日本支社が、クロックス・ジャパン合同会社だ。

同社では、人気に後押しされ順調な成長を続けていたが、EC部門には大きな課題があった。社内にプロモーションや商品販売、ECサイト内のアクティビティに責務を追う「オンサイトマーチャントチーム」しかなかったため、ECへの集客施策が手薄だったのだ。

 

そこで、同社はオンサイトマーチャントチームのほかに、ECのトラフィックドリブンを進める「デジタルマーケティングチーム」を設けて、Eコマースの集客から運営体制までを強化。さらに2017年からはクロックスコレクションのマーチャンダイジングを担う「商品チーム」を加えた3チーム体制を確立した。

この体制の元で「Salesforce Marketing Cloud」と「Salesforce Commerce Cloud」が稼働し、One to Oneマーケティングを実践中だ。日本のデジタル市場を統括する立場の木村真紀氏は、描いたカスタマージャーニーの実現に、セールスフォースの2つのクラウドサービスを活用するメリットを次のように語る。

「たとえば、Commerce Cloudを介してクーポン施策を打てば、クーポン利用の有無を管理できます。その情報がMarketing Cloudでのメール施策と連携できるので、一斉配信では踏み込めなかったOne to Oneマーケティングの実現につなげられています」

クロックス・ジャパンは、今後の展望としてLINE施策を準備中だという。LINEビジネスコネクトを利用し、Marketing CloudとのAPI連携をベースにしたLINE施策の実行を進めていくという。

さらに、モバイルへの最適化にも一層注力する。モバイル経由のトラフィックと、売上に占める割合の乖離を防ぐべく、Commerce Cloudベースのスマホ用フォーマットでは、日本市場に対応できるようカスタマイズをできるようにした。

「セールスフォースの二つのクラウドサービスを活用しながら、新たなOne to Oneマーケティングを実践し、成果を出していきたいと思います」

※ 文中記載の組織名・所属・役職・取材内容などは、すべてインタビュー時のものです。

 
 
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